ネット上には「乗ってはいけない」と断定する航空会社ランキングが多いですが、結論から言うと“全員に当てはまるNG航空会社”を一つに決めるのは現実的ではありません。
一方で、公的に運航禁止・制限が出ているケースや、監督体制の弱さが指摘される国・会社は存在し、旅行者が事前に察知できる材料もあります。
この記事では、うわさや好みではなく、公的リストと業界監査を手がかりに「注意度」を判断するやり方を整理します。
便名の見方、コードシェアの落とし穴、予約前チェック表までまとめるので、読み終わったらすぐに実践できます。
ランキングを見る前に乗ってはいけないの定義を決める
ランキング記事が荒れやすい理由は、「何をもって乗ってはいけないと言うのか」が人によって違うからです。
安全面の話なのか、遅延・欠航やサポート品質まで含めるのかで、結論が大きく変わります。
ここでは旅行者が判断に使える“客観的な指標”を先に揃え、言葉のズレをなくします。
その上で、断定ではなく注意度として整理し、必要以上に怖がらない形で使えるようにします。
危険と不便を分けて考える
「怖いから乗りたくない」は、事故リスクの不安と、遅延・欠航や接客などの不満が混ざりがちです。
安全性は事故や重大インシデントの背景にある運航管理、整備、監督体制で語るのが基本です。
一方で旅行の満足度は、定時運航、手荷物の扱い、トラブル時の案内など“オペレーション品質”で決まります。
まずは「安全」と「不便」を分けて見て、どちらの意味で避けたいのかを自分の中で明確にしましょう。
この切り分けができると、ランキングを見ても感情に流されずに必要な対策だけ取れます。
公的な運航禁止や制限は最強の注意シグナル
旅行者にとって最も分かりやすい強いサインは、公的機関が出す運航禁止・制限の情報です。
たとえばEUの航空安全リストは、国際安全基準を満たさないと判断された航空会社に対して、EU域内への運航禁止や制限を示します。
こうした措置は、噂や口コミではなく、当局の評価プロセスを経て決まる点が大きな違いです。
ただし、更新が定期的に行われるため、必ず最新版を確認してから判断する必要があります。
この記事の「注意度S」は、この公的措置を最優先に置いたランキングです。
国の安全監督を俯瞰する指標も役に立つ
航空会社だけを見ても判断が難しいときは、その国の監督当局がどれだけ国際基準に沿っているかを確認します。
米国FAAのIASAは、国の民間航空当局がICAO基準に沿った安全監督をできているかをカテゴリで示します。
これは個別航空会社の優劣を直接示すものではありませんが、国単位の“土台の強さ”を知る補助線になります。
特に、初めて行く国で国内線を選ぶときは、国の監督情報があるだけで不安が減ります。
公的情報を使うほど、感情的な「なんとなく怖い」から抜け出しやすくなります。
航空会社の監査としてIOSAを知っておく
IATAが運用するIOSAは、航空会社の運航管理や安全管理の仕組みを監査する枠組みとして知られています。
IATAの安全報告でも、IOSA登録航空会社と非登録航空会社で事故率に差がある旨が示されています。
ただし、非登録だから即危険と決めつけるのではなく、情報が少ない時に“追加で確認する材料”と捉えるのが現実的です。
特に小規模な地域航空会社は、費用や運用上の理由で未参加のこともあり得ます。
だからこそ、IOSAは単独で断定に使わず、他の公的情報と組み合わせて見ましょう。
事故歴は分母と期間を揃えて読む
事故のニュースは印象が強く、ランキングに大きく影響しがちです。
しかし事故の多寡だけで比べると、運航便数が多い大手ほど数字が増えて見えるなど、分母の問題が出ます。
重要なのは「いつ、どんな背景で起きたか」「再発防止が制度として回っているか」を確認することです。
また、事故とインシデント、天候要因、空港環境などが混同されると誤解が増えます。
事故歴は“きっかけ”として見て、結論は公的リストや監査情報と合わせて出すのが安全です。
乗客レビューは参考程度に留める
SNSやレビューは体験談として役に立ちますが、評価は主観でブレやすい点に注意が必要です。
例えば同じ遅延でも、目的地で乗り継ぎがある人とない人でストレスはまったく違います。
また、接客や座席の快適性は個人差が大きく、「安全性」と直結しないことも多いです。
レビューは“どんなトラブルが起きやすいか”の傾向把握に使い、最終判断は客観指標で行いましょう。
そうすると、ランキングの煽りに振り回されず、自分の旅程に合う選択ができます。
コードシェアと運航会社を必ず確認する
チケット上の販売会社と、実際に飛ぶ運航会社が違うことは珍しくありません。
このとき「有名会社で買ったから安心」と思い込むと、知らないうちに別会社が運航する便を選ぶことがあります。
安全面でもサービス面でも、トラブル対応の窓口が変わるため、運航会社の特定は最重要です。
予約画面では“operated by”や「運航：◯◯航空」といった表示を必ず探してください。
同じ路線でも運航会社が変わるだけで、機材や手続きが大きく変わることがあります。
旅程全体のリスクもセットで考える
航空会社だけでなく、乗り継ぎ時間、空港の混雑、深夜到着、ビザや入国条件なども旅の失敗要因になります。
安全面の不安があるほど、余裕のある乗り継ぎと代替ルートを用意することが効果的です。
また、IATAも安全報告の中で紛争地上空などのリスクに触れており、航路選びが重要な時代です。
「どの会社か」だけでなく「どの便で、どこを通り、何が起きたらどうするか」まで設計しましょう。
それができると、ランキングよりも自分の判断軸が強くなります。
注意度S 公的に運航禁止や制限がある航空会社
ここからは「乗ってはいけない」と言い切るよりも、旅行者が“強く注意すべき”状況をランキング化します。
最上位の注意度Sは、公的機関が運航禁止や運航制限を出しているケースです。
代表例としてEU航空安全リストは、国際安全基準に照らして運航禁止（Annex A）や制限（Annex B）を示します。
あくまでEU域内の措置ですが、旅行者にとって最も分かりやすい警告として活用できます。
EU航空安全リストの見方を押さえる
EU航空安全リストは、国際基準を満たさない航空会社を運航禁止または制限として公表する仕組みです。
Annex Aは原則として運航禁止、Annex Bは特定機材のみ許可などの制限付き運航を意味します。
旅行者が注意したいのは、会社単位だけでなく「国の監督不足」を理由に国単位で掲載されるケースがあることです。
つまり、会社名を知らなくても、その国で認証された航空会社は原則すべて対象になり得ます。
だからこそ、最新のPDF版と更新日をセットで確認しましょう。
注意度Sランキング（EUで運航禁止・制限が示されている例）
注意度Sは「公的に運航を止める、または制限する根拠がある」ため、旅行者は避ける判断がしやすい領域です。
以下はEU航空安全リストのAnnex A/Bに掲載されている“個別名が明記された例”を、分かりやすく並べたものです。
実際の旅行では、同名の会社やコードシェアの表示違いがあり得るので、便の運航会社まで確認してください。
なお、ここにない会社が安全だと保証するものではなく、あくまで強い警告の一例です。
| ランク | 区分 | 航空会社（例） | 国・地域 | ポイント |
|---|---|---|---|---|
| 1 | 運航禁止（Annex A） | Air Zimbabwe | ジンバブエ | EU域内で運航禁止の対象例 |
| 2 | 運航禁止（Annex A） | Avior Airlines | ベネズエラ | EU域内で運航禁止の対象例 |
| 3 | 運航禁止（Annex A） | Iran Aseman Airlines | イラン | EU域内で運航禁止の対象例 |
| 4 | 運航禁止（Annex A） | Fly Baghdad | イラク | EU域内で運航禁止の対象例 |
| 5 | 運航禁止（Annex A） | Iraqi Airways | イラク | EU域内で運航禁止の対象例 |
| 6 | 制限付き（Annex B） | Iran Air（特定機材制限） | イラン | 機材タイプによりEUで制限 |
| 7 | 制限付き（Annex B） | Air Koryo（例外機材のみ） | 北朝鮮 | 例外機材以外はEUで制限 |
制限付き運航は機材情報まで見る
運航制限は「会社丸ごと禁止」ではなく、「特定の機材は不可」といった条件付きである点が重要です。
例えば同じ航空会社でも、機材タイプが変わるだけで扱いが変わることがあります。
だから、航空会社名だけで判断せず、便名と機材（機種）まで確認してから選びましょう。
予約サイトによっては機材表示が省略されるので、公式サイトや予約管理画面で再確認すると確実です。
不安が残る場合は、同区間で運航会社が明確な便に切り替えるのが手堅い対策です。
最新版の確認手順（3分でできる）
公的リストは更新されるため、スクリーンショットやまとめ記事だけで判断しないことが大切です。
まずEU航空安全リストの公式ページで更新日を確認し、PDFを開いて対象を照合します。
次に、自分が乗る便の運航会社名とICAOコードを照らし、同名の別会社でないかも見ます。
最後に、コードシェア便なら販売会社ではなく運航会社側の情報で再確認します。
この流れを習慣化すると、ランキングに頼らず自分で判定できるようになります。
注意度A 国単位で運航禁止に入る地域と背景
次に注意度Aは、国の監督当局が国際基準を十分に満たせないとして、国単位で航空会社が対象になるケースです。
この場合、特定の会社名を知らなくても“その国で認証された航空会社全体”が注意領域に入ります。
旅行者が困るのは、現地の国内線や小規模路線ほど代替が少ない点で、実務の対策が必要です。
ここでは、背景の読み方と、旅行計画を崩さないための現実的な回避策を整理します。
国単位で載る理由は監督の仕組みにある
EUの航空安全リストは、航空会社個別の問題だけでなく、国の安全監督が十分でない場合にも国単位で掲載されます。
これは「その国の当局が、航空会社を適切に認証・監督できない」と判断されたときに起こります。
個々の会社が努力していても、監督制度が弱いと外からは確認しづらく、リスクが見えにくくなります。
だからこそ旅行者は、会社名に詳しくなくても“国単位の注意情報”を使えると強いです。
特に地方路線や国内線を組むときに効いてきます。
対象になりやすい国・地域の例（EUの公表情報から）
EUは、監督不足を理由に複数国の認証航空会社をリスト対象としています。
旅行者の実務としては「その国で認証された航空会社に乗る可能性がある旅程か」を先に確認します。
次の表は、公表情報で国単位の掲載が示されている例をまとめたものです。
同じ国でも例外がある場合があるため、最終確認は必ず公式PDFで行ってください。
| 国・地域（例） | 位置づけのイメージ | 旅行者が受ける影響 |
|---|---|---|
| アフガニスタン / ネパール / リビア など | 国の監督不足により国単位で対象になり得る | 国内線の選択肢が限られやすい |
| スリナム / タンザニア | 監督当局の問題が指摘され対象になり得る | 旅行会社手配でも要確認 |
| アンゴラ（例外あり） | 原則対象だが一部例外が示される場合がある | 例外会社・機材の確認が必須 |
| ロシア（複数社） | 会社単位で対象が示される場合がある | 経由・コードシェアの確認が重要 |
例外がある国は“例外条件”を先にチェック
国単位の対象でも、特定の航空会社が例外として扱われる場合があります。
このとき重要なのは「例外＝いつでも安心」ではなく、例外の根拠が何かを読むことです。
例外条件が機材や運航形態に紐づくこともあるため、便ごとの確認が欠かせません。
予約サイトで例外条件が分かりにくい場合は、航空会社公式の運航情報や旅程明細で照合しましょう。
分からなければ、別ルートに切り替える意思決定の方がコストが低いケースも多いです。
その地域を飛ぶなら代替策をセットで設計する
どうしても現地の航空会社に乗る必要がある地域では、リスクを下げる設計が効きます。
例えば同区間でも、国際線で主要ハブまで移動してから陸路に切り替えるだけで不確実性が減ります。
また、乗り継ぎ時間を厚めに取り、欠航時に日程が崩れないバッファを確保しましょう。
旅行保険やクレジットカード付帯の補償も、遅延・欠航・手荷物遅延の条件を事前に確認すると安心です。
「避ける」だけでなく「起きても耐える」設計ができると、怖さは一気に下がります。
注意度B リスト外でも注意したい航空会社の見分け方
公的リストに載っていないからといって、常に安心できるとは限りません。
一方で、リスト外の航空会社を「危険」と断定する材料も旅行者には揃えにくいのが現実です。
そこで注意度Bでは、断定ではなく“情報が取りづらいときの見分け方”を手順として整理します。
公的情報と監査、運航品質を組み合わせて、実務的に納得できる判断に落とし込みましょう。
IOSA登録の有無を確認する
IOSAは、IATAが運用する運航安全監査で、登録航空会社を検索できるレジストリが公開されています。
IATAの安全報告でも、IOSA登録航空会社の事故率が非登録より低いという形で示されています。
ただし、未登録だから即NGではなく、追加調査の優先順位を上げるサインとして使うのがコツです。
具体的には「同じ価格なら登録ありを選ぶ」「長距離は登録ありを優先する」といった使い方が現実的です。
登録状況は変わるため、予約前にレジストリで最新のステータスを確認しましょう。
機材と整備体制は“運航会社”に紐づく
同じ航空会社名でも、便によって機材や運航子会社が変わることがあります。
機材は新しさだけで決まるものではありませんが、整備計画や部品供給、運航実績の透明性が判断材料になります。
特にLCCや地域航空では、機材の回し方がタイトで、遅延が連鎖しやすいことがあります。
安全面の不安が強い人ほど、機材情報が明確で、運航会社の情報が取りやすい便を選ぶと安心です。
“販売会社”ではなく“運航会社”の公式情報に当たるのが近道です。
運航品質は定時運航と欠航対応で見る
旅の失敗の多くは事故よりも、遅延・欠航・手荷物遅延などのオペレーション問題で起きます。
ここは口コミも参考になりますが、同じ路線・同じ時間帯の傾向を見ないと誤解しやすいです。
自分の旅程にとって致命的なのは「最終便」「乗り継ぎが短い便」「到着が深夜の便」などです。
こうした便は、少し高くても便数が多い会社や昼間帯に寄せるだけで、リスクが下がります。
ランキングよりも“自分の旅程の弱点”を見つける視点が大切です。
予約前チェックリスト（5分でできる）
最後に、予約前に最低限見るべき項目を表にまとめます。
ポイントは、航空会社名だけでなく、運航会社・機材・補償の3点セットで確認することです。
チェックが多いほど安心ですが、全部やるのが大変なら上から順に優先してください。
一度表を使って予約すると、次回から確認が早くなり、ランキングに振り回されなくなります。
| 優先度 | チェック項目 | 具体的な見方 | NGが出たときの代替 |
|---|---|---|---|
| 1 | 運航会社 | “operated by”を確認 | 運航会社が明確な便に変更 |
| 2 | 公的な運航禁止・制限 | EU航空安全リストで確認 | 別会社・別経由に変更 |
| 3 | 国の監督 | FAA IASAなどで俯瞰 | 主要ハブ経由や陸路に切替 |
| 4 | 監査 | IOSAレジストリで確認 | 同価格なら登録あり優先 |
| 5 | 欠航時の復旧力 | 便数・代替便の多さ | 便数が多い時間帯へ移動 |
| 6 | 補償 | 保険・カード付帯条件 | 追加で保険加入・日程バッファ |
それでも乗るなら安全に旅するための実務
ランキングで不安が消えないときは、「避ける」だけでなく「安全に旅する運用」を整える方が効きます。
航空は統計的には非常に安全で、IATAも事故は稀だとしつつ、データに基づく改善が続いていると述べています。
だからこそ旅行者ができるのは、便の選び方と、トラブル時の立ち回りを事前に決めることです。
ここでは安全面と旅程維持の両方に効く、実務のポイントをまとめます。
コードシェアの表示を二重で確認する
予約サイトで販売会社しか見えない場合は、購入後の旅程明細で必ず運航会社を再確認します。
空港の掲示板や搭乗券には運航会社の表記が出るため、そこで初めて気づく人も多いです。
不安がある場合は、運航会社の公式サイトにPNRを入れて予約を引き取り、情報を照合しましょう。
同じ便名でも日によって運航会社が変わるケースがあるので、直前にも確認すると安心です。
この一手間が、ランキングより確実にリスクを減らします。
乗り継ぎは余裕を買う
乗り継ぎの失敗は、遅延が小さくても一気に旅程を壊します。
特に入国審査や保安検査を挟む乗り継ぎは、空港によって所要時間のブレが大きいです。
可能なら同一予約の通し発券にし、最低乗り継ぎ時間より余裕を持たせましょう。
短い乗り継ぎを選ぶなら、次便が多いハブ空港を選ぶのが現実的な保険になります。
「時間の余裕」は、航空会社評価より強い防御策です。
保険と補償は条件まで読んでおく
欠航や遅延、手荷物遅延は、発生したときの出費が大きく、ストレスも増えます。
旅行保険やカード付帯補償は、対象条件や金額、必要書類が細かく決まっていることが多いです。
出発前に「何時間以上の遅延で」「どんな証明が必要か」まで把握すると、当日の行動が迷いません。
さらに、宿のキャンセルポリシーも合わせて確認しておくと、損失を最小化できます。
ランキングで不安になる人ほど、補償の整備が心の安全につながります。
当日の安全行動はシンプルで効果が高い
最後に、旅行者ができる安全行動は意外とシンプルですが、効果は大きいです。
着席中はシートベルトを緩めすぎず、乱気流の可能性があるときは特に意識して着用します。
機内の荷物は規定どおり収納し、頭上の開閉で無理をしないだけでも事故やけがを減らせます。
不安が強い人は、窓側や前方など自分が落ち着ける席を選ぶのも立派な対策です。
「自分でできること」を積み上げると、ランキングに頼らない安心が作れます。
まとめ
乗ってはいけない航空会社ランキングは刺激的ですが、断定よりも公的リストと監査情報で注意度を判断する方が実用的です。
まずはEU航空安全リストのような運航禁止・制限情報を最優先で確認し、次に国の監督指標やIOSAなどを補助線にします。
そして必ず、販売会社ではなく運航会社と機材を確認し、コードシェアの落とし穴を避けましょう。
最後は、乗り継ぎの余裕、補償、当日の安全行動で“起きても耐える旅程”を作ることが最大の安心につながります。
ランキングは不安の入口に留め、最終判断はあなたの旅程に合わせたチェックで行ってください。
